揺れるブリュードッグ。身売り報道の影で、現場から上がる「パンクの再定義」を問う声

かつてのクラフトビール界の風雲児が、今、大きな転換期の真っ只中で激しい揺り戻しに直面しています。

弊メディアでもお伝えしてきた蒸留酒部門からの撤退や、六本木店閉店を含む拠点の再編。これらの動きが「企業の売却に向けた準備」であるとの報道が広がる中、現場の従業員たちからは不安と戸惑いの声が噴出しています。

2026年2月25日、本拠地スコットランドのアバディーン。労働組合「ユナイト・ホスピタリティ」は、同社の店舗前でデモを決行しました。

経営の合理化と、現場が直面する現実のギャップ

今回のデモの背景にあるのは、売却報道と並行して進む急激な「コストカット」です。

事業の採算性を高めるための経営判断とはいえ、現場レベルでは生活賃金（Real Living Wage）の維持断念や、契約労働時間の削減といった措置が、働く人々の生活を直撃しています。

英国の物価高騰が続く中、月額約400ポンド（約76,000円）とも言われる減収は、従業員にとって看過できない重みを持っています。ブランドの成長を支えてきた現場の熱量が、皮肉にも現在の「効率化」の過程で置き去りにされている。そんな寂しい構図が浮かび上がります。

ブリュードッグはかつて、大手資本への反骨心をエネルギーに世界を熱狂させました。しかし、投資ファンドを受け入れ、グローバルな巨大企業へと成長する過程で、かつての「自由なパンク精神」と「冷徹な資本の論理」のバランスに苦慮しているようにも見えます。

主力商品『パンクIPA』の取り扱い店舗が英国内で減少しているというデータも、かつての爆発的な勢いが一つの飽和点に達したことを示唆しているのかもしれません。

ウイスキーファンとしては、彼らが情熱を持って取り組んでいた蒸留酒事業が、効率化の波に呑まれてしまったことを惜しむ声も多いのが事実です。

現在、CEOを退任した創業者ジェームズ・ワット氏の復帰説など、様々な憶測が飛び交っていますが、現場の不信感を払拭し、ブランドの信頼を取り戻すための道筋は依然として不透明です。

「パンク」とは、単なるマーケティング用語だったのか。それとも、この逆風の中でもう一度、本質的な輝きを取り戻すことができるのか。

2月25日にアバディーンで掲げられたプラカードは、単なる条件改善の要求以上に、彼らが愛した「ブリュードッグ」というブランドのアイデンティティを問い直す叫びのように聞こえます。